2016年11月21日に発売された「週刊ポスト」（2016年12月2日号）に、「がん免疫栄養ケトン食療法」に関する記事が掲載されました。

週刊ポスト2016年12月2日号の掲載内容！

「三大治療」と呼ばれる手術、抗がん剤、放射線によるがん治療は日進月歩だが、「末期がん患者の8割が改善された」という衝撃の研究結果が発表された別の治療法がある。意外なことにそれは、最新技術とは一切無縁の食事療法だった。

 主食のご飯やパン、麺など炭水化物に多く含まれる糖質の摂取量を減らす食事法「糖質制限」は、糖尿病患者などに効果があることで知られるが、がん患者への効果を示すエビデンスはこれまで存在しなかった。

 　そんな中、糖質の摂取量をゼロに近づける“究極の糖質制限”になると、がん治療にも効果が見られたという臨床研究データが発表された。大腸がんや乳がんなどステージIVの末期がん患者を対象に、世界初の臨床研究を行なったのは多摩南部地域病院外科医の古川健司氏（医学博士）である。古川氏が語る。

 「がん細胞は炭水化物から合成されるブドウ糖を栄養源としています。しかも正常細胞の3～8倍のブドウ糖が必要。ならば、それを断つことでがんの進行を抑制できないかと考え、2015年1月に研究を開始しました。

 　19人の末期がん患者に抗がん剤などの既存の治療と、糖質制限による食事療法を3か月続けたところ、予想以上の効果が出た。がんの症状が消失した完全寛解が5人、がんが30％以上消失した部分奏効が2人、進行を制御した例が8人、一方で病状が悪化した例は3人という結果でした。完全寛解率28％、部分奏効や進行制御も含めた病勢コントロール率（治療効果のあった患者割合）は実に83％に達しました」

 　患者の大半は三大治療では治る見込みが薄かった末期患者であることを考えると、驚異的な数字といっていいだろう。

以上のような内容で掲載されています。なお、週刊ポストの系列であるネット版「NEWSポストセブン」でも掲載されています。
 

大手ビジネス誌の「日経ビジネスONLINE」は、2016年11月7日号で「糖質制限パニック」を題材的に報じています。

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なぜ糖質の過剰摂取は体に悪いのか？

糖質を大量に摂取すれば､血糖値の上昇を抑えようとインスリンが分泌されて、血糖値を下げようとします。しかし、高血糖状態が続くと、糖値を下げる唯一のホルモンであるインスリンの作用が不足してしまいます。その結果、血糖値の上昇に歯止めがかからなくなり、空腹時の血糖値が126m9/dl、食後で200mg/dl以上になると糖尿病型と診断されることになります。

血液中に糖が増えると血流は悪くなり、血管から弾力性が失われ、特に負担がかかるのが毛細血管が集まる腎臓や網膜、手足で悪化すれば人工透析、失明、四肢切断も余儀なくされます。また、血瞥の損傷は動脈硬化症を招き､心臓病や脳卒中のﾘスクも高まります。

高血糖状態の体は、がん細胞にエネルギー源であるブトウ糖を与え、がんが増殖しやすい環境になると言われています。さらに高血糖状態では体の様々なタンパクに糖がくっつく老化現象のーつ｢糖化反応｣が起きやすいとも考えられています。(高雄病院の江部理事長)

糖質制限の基本的なメリットとは？

糖質過剰が身体によくないことが分かったら、食後の血糖値を上げないために糖質摂取さえ抑えればいいだけです。そうすれば、歳を重ねるごとに心配な生活習慣病をまとめて予防できる可能性が高いことになります。それだけではありまん。副次的効果として、余剰な血糖が中性脂肪として蓄えられることがなくなるためにダイエットにもつながります。

糖質制限への取り組み

糖質制限にどのように対処するか、普通に実践するには食生活の大幅な見直しを伴うのでかなり、気合を入れて取り組む必要がありそうです。現在、出回っている食品は想像以上に糖質が多いことが分かります。

【１】意外な食品が糖質を大量に含んでいること。

【２】小麦粉などの穀類やいも類など、甘くなくても高糖質な食品が多い。

【３】とりわけ、ご飯やパン、麺類など主食は多くの糖質が含まれている。

これらをみても、大幅な食生活改善が伴うのでかなり、気合を入れて取り組む必要があります。ロカボを推奨する北里研究所病院の山田先生によれば、現在の糖質摂取量を半分程度に抑える感覚が必要と仰っています。

糖質制限をする上で注意しなければいけないのは、｢極端な制限は過酷なだけで、緩やかな糖質制限よりも体重減少（ダイエット）に有利なわけではない｣といいます。

一部の専門家の中には｢糖質制限の危険性｣を訴える声も出ていますが､糖質制限は｢正しい知識で取り組めば健康被害はない｣との見解です。実際、米国では、糖尿病の食事療法として脂質(カロリー)制限に代わるアプローチの一つとして注目を集めています。

糖質制限ブームは止まらない！

注目されることは、伊藤忠商事の岡藤正広社長が自ら、糖質制限を体験したことで血糖値が劇的に改善、尿酸値や中性脂肪も下がり、体重も減ったという。これまでいろんなクスリを飲んでもなかなか良くならかった数値が一発で改善したとで、スッカリ「糖質制限のファン」になったといいます。

みんなが同じように、糖質に気を配るようになったら、それこそ「糖質制限に代わる健康法は他にない」とまで言い切っておられます。そうなると、糖質が大量に含まれる商品は売れなくなってしまい、逆に糖質制限向けの食品やサービスの需要が限りなく高まっていくことになります。

総合商社業界のリーダーの体験に基づく発言は、今後経済界にとどまることなく、多くの市場に波紋が広がることは必死と思われます。糖質制限は「不自然な食事制限」などではなく、長く人類を支えてきた本来の食生活に回帰する減少とも言われる。

治療する以前に先ずは、糖質制限を！という旗振りが一掃強化されることは間違いない。そして、この影響は、飲食業界の垣根を越えて様々な分野のビジネスモデルをも揺るがしかねない様相を呈しています。

世界保健機関が「糖質制限指令！

世界保健機関（ＷＨＯ）は10月11日、「糖分が多い清涼飲料水に20％以上の課税をすれば、肥満や生活習慣病を減らせる」とする報告書を発表しました。生活習慣病の中でも最大の標的は、世界中で多くの失明者、四肢切断者を生み、社会的コストを増大させている糖尿病だといいます。

提言に敏感に反応した形となったのが米大手飲料メーカー｢ペプシコ｣です。約1週間後の10月17日には飲料製品に含まれる砂糖を大幅に減らすと発表しました。米国ではＷＨＯの発表を待たずして、自治体が炭酸飲料に税金をかける｢ソーダ税｣を導入する動きも出始めてきています。

さらに世界的な医療費の高騰が、この流れを一段と加速させる可能性も大きい。糖質制限が社会全体に広がれば、日本国内だけで、糖尿病の合併症の医療費や薬剤費の減少により1,500億円程度の医療費削減に結びつくとの試算もあります。そのインパクトは海外諸国でも変わりません。

世界では着実に、糖質包囲網が構築されつつあります。喫煙の職場が若いアルバイトの確保に苦労しているように、いずれ糖質制限しにくい職場に人が集まらない事態も十分考えられ一見、荒唐無稽に映る飲食･食品業界以外への糖質制限の影響にも取れます。しかし、先進企業ほどその重大さに気付き、既に動き出しているといいます。

糖質制限パニックはどこでも起きる！

糖質制限が広まることによって、どんなところでパニックが起こるのか？　日本人は、これまで慣れ親しんできたお米やパン，麺類があります。糖分が多い、うどん、ラーメン、お好み焼きなどは日本人の大好物であるだけに日本全国で、糖質制限対応に大わらわとなっています。

料理の中心となる麺やご飯などの「炭水化物」を控えようとする現象は全国に広まりつつあり、まさに日本列島全体が「糖質制限パニック」で右往左往の状態です。一食の糖質量を40g以下に抑えるには、ご飯は、食パンは、カレーライス一杯でどれだけにすればいいの？

間違った、糖質制限、ダ゜イエットをすると体調に不具合が出てもおかしくないと北里研究所病院糖尿病センター長の山田悟先生は指摘しています。間違ったやり方では、エネルギー不足になってボーッとしたり、集中力をなくしたりして、いろんなトラブルの原因になりかねない。

正しい糖質制限は、集中力は高まり、やる気にもつながり、仕事にも効果的で営業力もアップする効果的な健康法です。提供する側の糖質制限食商品の製造、飲食業界もさることながら、これから、糖質制限をやって見ようという方々も糖質制限の摂り方からはじめることになり、落ち着くまでは、当面「糖質制限パニック」は続くと思われます。